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米国と英国におけるレストラン調査:消費者は外食を熱望し、地元を応援

Norihito Yachita
広報室長

オラクルの調査により、COVID-19期間中の消費者のレストランに対する見解と、テイクアウトや外食での体験に期待することが明らかに 

オラクル・コーポレーションのOracle Food and Beverage事業部門が行った新しい調査によると、米国と英国の消費者は家庭での調理にストレスを感じており、お気に入りのレストランでの食事を熱望していることが明らかになりました。本調査によると、米国の消費者の59%、英国の47%が「できるようになったらすぐにでも外食をしたい」と回答しています。実際、外食を再開しても問題ないと判断された時点で、「1週間以内に外食する予定」と答えた回答者は米国で26%、英国では14%にのぼります。来店者は、店員との接触を減らすための洗浄手順やテクノロジーへの安心感を求めています。調査対象者のうちの40%(米国)、39%(英国)が「モバイル端末でメニューを見ることができれば安心」と回答し、35%(米国)、31%(英国)が「モバイルで支払いをしたい」と回答しています。

しかし、食事の選択肢が限られている中、人々は個人経営のレストランを助けたいという気持ちが高まっており、米国で39%、英国では36%の回答者が、「危機前よりも地元のレストランに頻繁に注文するようになった」と回答しています。

オラクル Oracle Food and Beverage担当シニア・バイスプレジデント兼ゼネラル・マネージャーであるシモン・ド・モンフォール・ウォーカー(Simon de Montfort Walker)は次のように述べています。「世界中で、この危機を乗り越えるために地元のお店を支援しようとコミュニティが団結するのを見てきました。しかし、消費者は外での食事を再開することを熱望している一方で、メニューから安全性を高めるためのテクノロジーに至るまで、あらゆる面で新たな期待を抱いています。これらを実現することは、顧客の信頼を構築し、今日の飲食店が引き続き顧客を維持するために極めて重要な役割を果たします。」

オラクルがUntold Insightsに委託して行った本調査では、米国と英国の2,000人の消費者を対象に、自宅待機令の前と最中における食事の好みや行動を調査しています。ファクトシートはこちら(英語)からダウンロードできます。

テイクアウトの方法

米国で95%、英国では87%が、「自宅待機令の前によくテイクアウトを利用していた」と回答しています。興味深いことにこの数字は、自宅待機令中には米国で88%、英国では65%にまで低下しています。制限が緩和されるにつれ、全体の69%が月に1回以上、36%は週に1回以上テイクアウトをする予定だと回答しています。

また、米国と英国では、テイクアウト注文の受け取り方法にも違いがありました。米国は自分で取りに行くことを希望し(米国38%に対し英国22%)、英国では宅配を希望しています(英国57%に対し米国33%)。両国ともに、テイクアウトでのネガティブな経験(メニューの減少からサービスの悪さまで)は、利用の妨げとなるとしています。米国では、在宅注文でのネガティブな経験により注文をやめた人が23%であったのに対し、英国では30%となっています。

触れずにすませる

前述したように、顧客が再び安心して外食するためには、非接触テクノロジーが非常に重要です。回答者全体の30%は、個人のデバイスでメニューを表示して支払いができることに加え、店員が簡単に清掃できる自動精算機やタブレットを介して遠隔で支払いをすることを望んでいます。

レストラン vs. デリバリー・サービス

サードパーティ製のデリバリー・アプリの人気にもかかわらず、多くの消費者はレストランと直接やりとりすることを好んでいます。調査によると、全体の86%がサードパーティ製のアプリや他のプラットフォームを利用するよりも、レストランに直接注文することを好む傾向であることが明らかになりました。そのうち、35%が電話で直接注文することを好む一方、レストランのウェブサイト(35%)やレストラン・アプリ(18%)を使用してデジタルで注文することを好む人もいました。

世代間格差

レストランに再訪するのは、ミレニアル世代(2539歳)がもっとも多い一方、団塊世代(55歳以上)は大きく減少しそうです。ミレニアル世代全体の56%が、「自宅待機令の前には毎週のように外食していた」と回答し、41%が「レストランが再開したら毎週外食する予定である」と回答しています。対照的に、団塊世代の28%が「自宅待機令の前には毎週のように外食していた」と回答したのに対し、「再開後もその頻度を継続したい」と回答したのはわずか12%となっています。

地域を支える

消費者は地元のレストランを支援するようになり、米国では回答者の約40%、英国では36%が、自宅待機令中に個人経営の店からの購入頻度が高くなったと回答しています。これに対し、全国チェーン店からの購入が増加したと回答した消費者は、米国が23%、英国が17%でした。

消費者のブランドへのロイヤルティについて、全体の33%の回答者が、自宅待機発令中に頻繁に利用したブランドへのロイヤルティが向上したことを挙げています。この傾向はミレニアル世代に多く見られ、43%がロイヤルティの向上を報告しています。

Oracle Food and Beverageについて

Oracle Food and Beverage(旧MICROS)は、レストラン、バー、パブ、クラブ、コーヒー・ショップ、カフェ、スタジアム、テーマパークにソフトウェアおよびハードウェア・ソリューションを40年にわたって提供してきた実績を有しています。世界中の大小を問わず、何千もの事業者がオラクルのテクノロジーを使用して、優れたゲスト体験を提供し、売上を最大化し、運営費用を低減しています。

本資料は米国2020812日にオラクル・コーポレーションより発表されたプレスリリースの抄訳です

 

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